金融史講座最終章2

前回までは現代史のうち平成時代30年間のうち前半だけ書いてきた。

(応永は35年つづいた)

今日からバブル崩壊後について書いていく

バブルがはじけると、結局みんなお金を持てないから物価は減少した。そして地価が暴落し結局土地を手放すかパーキングに作り替えた。

2658年にゼロ金利政策を施行し、お金を借りやすくした。しかし焼け石に水だった。

そこで平成おじさんと呼ばれた小渕恵三総理はNYタイムズなどからは冷めたビザといわれた。

(本人は記者にピザを配った)

地域振興券を発行したり大幅な金融再生法により金融緩和を行うなど国民の生活を取り戻そうとした。

また安全保障を強化するため周辺事態法を可決させた。

2000円紙幣は彼の時代である。江沢民国家主席(当時)の謝罪要求を拒否したことが外交の功績である。

しかし、志半ばで病気に倒れ病死してしまう。一説によると金融を緩和して銀行勢力から反感を買っていたから毒殺された疑いもある。(本当か知らないが)

江沢民はクリントン夫妻から援助を受けていた。クリントン夫妻はあのロックフェラーやJPモルガンやゴールドマンサックスやシティーバンクから献金を受けていた。天安門事件の黒幕は鄧小平と側近中の側近江沢民だった。

米支が特に蜜月だったのも皇紀2653年～2661年とウィリアム・クリントン政権であった。

 2661年の大統領選ではクリントンの政敵Gブッシュジュニアが当選した。

その年の9月12日(日本時間)に同時多発テロ事件が起きてしまう。

同時多発テロは仕組まれたもので何か月も前から計画されてきた。

米国のビルは基本的に飛行機が突っ込んでも倒壊しない構造になっている。

従って飛行機に爆発物があるか内部爆破しない限り半壊以上起こりえない。

世界貿易センタービルのモルガンスタンレー社員のうち行方不明者は5名。またゴールドマンサックスの社員は全員に警告メールが届いた。(真珠湾攻撃と同じ匂い)

マスコミもCIAやFBIから大統領は事前にテロを警告する文書を受け取っていたことを報じた。そして非常事態宣言を出す結果となった。

その2年後、ジュニア・ブッシュ大統領はイランイラク戦争を仕掛けることになる。イラクをイランや北朝鮮と同じく悪の枢軸国とののしり、連合国憲章に則り安全保障理事会に基づいて、イラクに多国籍軍を送る。(安全保障理事会の承認付きだから合法な戦争)

しかし、大量破壊兵器は見つからず結局は治安維持のためだけに駐屯し、2669年オバマ政権になってようやく撤退。イラクのフセイン大統領は反政府派に捕らえられ処刑される。

米軍が撤退してもなお内紛が続いた。これは金融勢力の仕組んだものだった。財閥はテロか紛争に切り替えて国家を弱体化させるのが目的なのだ。そして自分らは儲けるのである。

余談であるがブッシュは靖国に参拝したかったのに外務省は却下。オバマは安倍総理が靖国参拝すると否定的になる。

オバマはイラクから撤退させても、パキスタンが核を持っていると無差別爆撃を行い、シリアに対してもアサド政権を攻撃した。アサド大統領はテロと戦うなど治安を良くしようとしていた。プーチン大統領から支援を受けていた。

そしてカダフィー政権を崩壊させISISを助長させた。

カダフィー大統領はアフリカ銀行を作り独自の通貨を発行しようとしていた。

トランプ大統領は大統領選挙でヒラリーのメール問題を取り上げたがそのメールにはカダフィー勢力を消せというものであった。

安保理の決議なしでドンパチを行ったことから国際社会から非難を浴びた。

オバマは4年2期大統領(戦後は大統領は2期までに憲法改正)を務めたが、米国民はノーベル平和賞を取り上げろなど非難は少なくない。

そしてトランプ大統領が誕生し、現在に至る。