金融史講座6

今日は前回のFルーズベルト政権の続きを書く

 

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ルーズベルトは、戦争には参加しないと公約に書いたのに参戦する。ドイツを挑発したがヒトラーは乗らなかった。この時ドイツやイタリアはロスチャイルド家から軍資金を受け取っていた。さらにスイス銀行ナチスは莫大な財宝を隠していた。

 

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米国はドイツが挑発に乗らないなら最終手段はその同盟国日本を徹底的に虐めて戦争に仕向けることにした。

 

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 それがハルノートである。

このころ日本はドイツやイタリアと手を組んでソ連と戦うか、石油のために南下するか二択だった。

そこで、諜報を仕掛けたのがまず朝日新聞だ。

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ニューヨークタイムズの子会社と化した。 世界の新聞社は何としても日本を敗戦革命に引き摺り込みたい。 その為あの手この手で南下政策を推し進めた。

その頃日本はゾルゲ事件が起きソ連のスパイだった尾崎秀実やリヒャルトゾルゲらが逮捕された。

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ノモハン事件の時から朝日新聞は度々スパイ行為を行っていた。

 

第二次世界大戦前の五・一五事件二・二六事件の時に映画俳優チャールズチャップリンが来日してる。目的は総理を倒すのではなく彼を消すために事件が起きた説もある。

なんせ彼は共産主義のDUPESだったからという疑惑があるからだ。

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そして満州には油田が無いなどと情報を仕掛けて、結果日本は南下することになる。

そもそも日本は殆ど石油を米国に依存していた。

松岡外務大臣は日独伊同盟と日ソ不可条約では前者が勝つと主張していた。

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それから対米戦争を始めたら良いと考えていたが、しかしこの時日本は国民党軍との戦いで戦力を消耗しきってた。米国が次々と国民党軍に物資を支援していたからだ。

結果、松岡の案は棄却された。日本は情報戦に疎くなってきたのであった。

 

対米戦争を始めるのはハルノートを突きつけられてからだ。

ルーズベルトはあらゆる手を使い日本を追い込む。ハルノートを書いたハリーディクスタホワイトはソ連のスパイであった。

 

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ハルノートには、日本は満州から軍を引き上げろとか南京政府を認めないことや領土の制限となど経済制裁に加えて武装解除が書かれていた。つまり米国は平和交渉はする気はなくそれどころか日本を侵略しますというものであった。

 

これを機に一気に朝日新聞などは開戦ムードを煽った。結果、皇紀2601年12月7日に真珠湾攻撃を日本軍は行わざるを得なかった。

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真珠湾攻撃の12時間前にルーズベルトは日本軍が攻めてくることを知っていて空母だけを動かしたのだ。真珠湾攻撃は失敗だったし、その後ミッドウェーで情報を蔑ろにしてたので、解読されて大損害を被った。

 

日本は戦況が悪化するにつれて降伏打診と講和条約を模索していたが、米国は拒否していた。

 

そして、米国民主党は日本人に対して卑劣な人体実験として東京大空襲や原爆投下を行った。

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これは戦時国際法違反である。

民間人しかいない都市を攻撃するのは国際法違反である。

原爆計画は米国の金融業界が支援をしていた。

ニューヨークのマンハッタンで計画が進められていた。オッペンハイマーらはこれに関与していた。

開発に必要な資金はロックフェラーの支配下金融街から調達された。

長崎の原爆投下と同時にソ連満州に侵攻してきた。

 

米国はソ連の侵攻が始まると直ちに日本に休戦条約を結ぶように求めてきた。


ソ連が攻めてくると米国にとっては都合が悪いのであった。

 

結果日本は終戦を迎える。

日本が降伏して第二次世界大戦終戦を向かえる。金融戦争はロスチャイルド家ではなくロックフェラー家の勝利だった。

第7講へ続く